宿泊業界の年収は、職種や役職、勤務先によって大きく異なります。本記事では、最新の公的統計とホテリエキャリアの求人データをもとに、平均年収や給与差、年収500万円以上を目指すためのポイントを解説します。
宿泊業界の平均年収は約279万〜362万円が一つの目安
宿泊業界の年収を調べると、300万円未満から400万円近くまで、さまざまな数字が出てきます。
これは、統計によって対象となる業種や職種、雇用形態が異なるためです。
代表的な公的統計を整理すると、次のようになります。
| 統計 | 給与・年収 | 主な対象 |
|---|---|---|
| 国税庁「民間給与実態統計調査」 | 平均給与279万円 | 宿泊業・飲食サービス業で1年を通じて勤務した給与所得者 |
| 厚生労働省「job tag」 | 年収362.4万円 | ホテル・旅館のフロントなどに対応する職業分類 |
| 厚生労働省「賃金構造基本統計調査」 | 月額27万7,200円 | 宿泊業・飲食サービス業の一般労働者の所定内給与 |
数字だけを見ると100万円近い差がありますが、どれかが間違っているわけではありません。
国税庁の279万円は「宿泊業」だけではなく「飲食サービス業」も含んだ業種全体の数字です。また、正社員だけでなく、パート・アルバイトなども含まれています。
一方、job tagの362.4万円はホテル・旅館のフロントなどに対応する職業分類をもとに算出されています。ただし、job tagでも「必ずしもその職業のみの統計データを表しているものではない」とされています。
そのため、宿泊業界への転職を考える場合は「平均年収は279万円」と決めつけるのではなく、300万円台を一つの参考にしながら、自分が希望する職種・役職の求人を確認する方が現実的です。
全業種の平均給与と比べると低い
国税庁の「令和6年分民間給与実態統計調査」によると、1年を通じて勤務した給与所得者全体の平均給与は478万円でした。
宿泊業・飲食サービス業は279万円で、業種別では最も低い水準です。
ただし、この279万円を「ホテル正社員の平均年収」と考えるのは適切ではありません。
同じ国税庁の調査でも、正社員の平均給与は545万円、正社員以外は206万円と大きな差があります。雇用形態の構成によって、業種全体の平均給与も変わるためです。
宿泊業界でも、一般スタッフと管理職、正社員とパート・アルバイトでは給与水準が大きく異なります。
ホテリエキャリアの求人データで見る宿泊業界の年収
公的統計は業界全体の傾向を知るには役立ちますが、「転職した場合にいくらもらえるのか」を知るには、実際の求人を見る必要があります。
ホテリエキャリアに掲載されている求人を確認すると、たとえば次のような給与が提示されています。
| 職種・求人例 | 掲載給与 |
|---|---|
| フロント | 年収350万〜500万円 |
| レストランサービス | 年収319万〜478万円 |
| 洋食調理 | 年収286万〜507万円 |
| 宿泊部門責任者 | 年収540万〜600万円 |
| 料理部門責任者 | 年収550万〜700万円 |
| 総支配人 | 年収600万〜1,000万円 |
※各職種の平均年収ではなく、ホテリエキャリアに掲載されている個別求人の例です。
注目したいのは、宿泊業界全体の平均給与が279万円だからといって、正社員求人が年収200万円台に集中しているわけではない点です。
たとえば、フロントスタッフでも年収336万〜490万円、ホテルJALシティ羽田 東京では年収350万〜500万円の求人があります。
一方、メルキュール東京羽田エアポートの宿泊部門責任者では年収540万〜600万円、総支配人では年収600万〜1,000万円を提示する求人も確認できます。
つまり、宿泊業界では「業界平均」以上に、どの職種・役職を選ぶかが年収を大きく左右します。
一般スタッフは300万〜400万円台の求人も多い
一般スタッフの求人では、年収300万円台から400万円台を含む募集が複数あります。
たとえば、フロントでは年収336万〜490万円、レストランサービスでは319万〜478万円、洋食調理では286万〜507万円といった求人が掲載されています。
求人によっては500万円前後を上限としているため、経験やスキルによって提示条件が変わることもあります。
ただし、「上限500万円」と記載されているからといって、入社時から500万円が提示されるとは限りません。これまでの経験、役職、マネジメント経験などをもとに給与が決まる場合があります。
管理職になると500万円以上の求人が増える
給与水準が変わりやすいのが、主任、マネージャー、部門責任者、支配人などの管理職です。
ホテリエキャリアでは、宿泊部門責任者で年収540万〜600万円、料理部門責任者で550万〜700万円といった募集があります。
総支配人クラスになると、年収600万〜850万円や600万〜1,000万円の求人も確認できます。
一般スタッフと管理職では、接客業務だけでなく、スタッフ育成、採用、シフト管理、売上管理、予算管理など、任される責任の範囲が大きく異なります。
年収500万円以上を目指すなら、勤続年数だけでなく「どこまで運営を任せられるか」を広げることが重要です。
年代別に見る宿泊業界の給料
厚生労働省の「令和7年賃金構造基本統計調査」では、宿泊業・飲食サービス業の年代別所定内給与が公表されています。
| 年齢 | 所定内給与月額 |
|---|---|
| 20〜24歳 | 22万4,600円 |
| 25〜29歳 | 25万500円 |
| 30〜34歳 | 27万円 |
| 35〜39歳 | 28万6,400円 |
| 40〜44歳 | 30万2,300円 |
| 45〜49歳 | 32万7,300円 |
| 50〜54歳 | 31万2,700円 |
| 55〜59歳 | 30万4,800円 |
| 60〜64歳 | 26万5,700円 |
※宿泊業と飲食サービス業を合算した数値です。時間外勤務手当、深夜勤務手当、休日出勤手当などは含まれていません。
20代から40代にかけて給与は上昇し、45〜49歳が最も高くなっています。
ただし、「年齢が上がれば自動的に給料が増える」と考えるのは避けた方がよいでしょう。
宿泊業界では、一般スタッフから主任、チーフ、マネージャー、部門責任者、支配人と役割が変わることで給与も上がるケースがあります。
同じ職種・役職のまま長く働いた場合には、年齢ほど給与が伸びないこともあります。
宿泊業界の職種別給料
宿泊業界には、フロント以外にも接客、料飲、調理、客室管理、営業、予約、レベニューマネジメントなどさまざまな仕事があります。
厚生労働省のjob tagに掲載されている令和7年度のハローワーク求人賃金は次のとおりです。
| 職種 | 求人賃金月額 |
|---|---|
| フロント（ホテル・旅館） | 24.1万円 |
| 接客担当（ホテル・旅館） | 24.5万円 |
| 客室清掃・整備担当 | 22.7万円 |
| ホールスタッフ | 26.2万円 |
| 西洋料理調理人 | 28.3万円 |
※ホテル以外の勤務先が含まれる職種もあります。賞与や各種手当を含まない求人賃金です。
フロントスタッフ
フロントスタッフは、チェックイン・チェックアウト、会計、予約確認、電話対応、館内案内などを担当します。
job tagでは、ホテル・旅館のフロントなどに対応する職業分類の年収は362.4万円、令和7年度の求人賃金は月24.1万円です。
ホテリエキャリアでは、年収336万〜490万円や350万〜500万円といったフロント求人も掲載されています。
ホテルによっては夜勤があり、午後10時から午前5時までの労働には原則として深夜割増賃金が支払われます。
そのため、月給だけでなく夜勤回数や手当の内容まで確認することが大切です。
関連記事：ホテルフロントの仕事内容を解説！1日の流れ・必要なスキル・向いている人
ベル・コンシェルジュ・仲居などの接客職
ベルスタッフ、ドアスタッフ、コンシェルジュ、旅館の仲居などは、お客様の滞在を支える接客職です。
job tagの「接客担当（ホテル・旅館）」では、年収362.4万円、令和7年度の求人賃金は月24.5万円となっています。
高級ホテルや外国人宿泊客が多い施設では、語学力やVIP対応、観光案内などの経験を求められることがあります。
ただし、「英語が話せれば必ず給料が高い」というわけではありません。
語学を使ってどのような業務を担当するのか、資格手当などが設定されているのかまで確認しましょう。
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客室清掃・ハウスキーピング
客室清掃・ハウスキーピングは、ベッドメイク、浴室や客室の清掃、備品補充、客室設備の確認などを担当します。
job tagの令和7年度求人賃金は月22.7万円です。
一方、清掃スタッフをまとめるインスペクターやスーパーバイザーになると、客室の最終確認、スタッフ教育、シフト管理、委託会社との調整なども任されます。
清掃作業だけでなく、品質管理やスタッフ管理まで担当できるようになることで、キャリアアップの選択肢が広がります。
関連記事：ハウスキーパーとは？ハウスキーピングの仕事内容・1日の流れ・向いている人を解説
レストラン・宴会サービス
ホテル内のレストランや宴会場では、お客様の案内、料理・飲み物の提供、会場準備、片付けなどを行います。
job tagにおけるホールスタッフの年収は371万円、令和7年度の求人賃金は月26.2万円です。
ただし、この統計にはホテル以外のレストランで働く人も含まれています。
ホテルの料飲部門では、一般スタッフからキャプテン、スーパーバイザー、アシスタントマネージャー、料飲部門責任者などへ進むキャリアがあります。
売上管理、在庫管理、スタッフ育成、原価管理などまで担当できるようになると、より上位のポジションを目指しやすくなります。
調理スタッフ
ホテルや旅館の調理スタッフは、レストラン、宴会、婚礼などで提供する料理をつくります。
job tagの西洋料理調理人では、年収379.1万円、令和7年度の求人賃金は月28.3万円です。
ホテリエキャリアの実求人では、一般調理スタッフでも年収300万〜500万円前後の募集があります。
さらに料理長関連求人では、求人レンジの下限中央値が約420万円、上限中央値が約600万円でした。
責任範囲の大きい料理長・総料理長では700万〜800万円台の求人もあります。
調理職で年収を上げるには、調理技術だけでなく、メニュー開発、原価管理、人材育成、衛生管理、厨房全体の運営などを経験することが重要です。
関連記事：ホテルシェフの年収はいくら？求人データから給与相場と年収アップの方法を解説
予約担当・レベニューマネジメント
予約担当は、宿泊予約の受付、変更、問い合わせ対応、団体予約の調整などを担当します。
さらに専門性が高いのがレベニューマネジメントです。
宿泊需要、予約状況、過去実績、競合ホテルの価格、周辺イベントなどを分析し、客室料金や販売数を調整します。
レベニューマネージャーだけを対象とした公的な平均年収データはありませんが、ホテリエキャリアでは年収450万〜600万円の求人や、複数施設を統括するポジションで600万円以上の募集も確認できます。
複数施設を管理する部長・副部長候補では、年収720万〜960万円の求人もあります。
接客中心のキャリアから年収を上げたい場合、売上や収益に直接関わるレベニューマネジメントは一つの選択肢です。
関連記事：レベニューマネージャーとは？仕事内容・必要スキル・ホテル転職で目指す方法を解説
営業・マーケティング
ホテルの営業職は、企業、旅行会社、学校、団体などに、宿泊、宴会、会議、研修などを提案します。
マーケティングでは、宿泊プランの企画、Webサイト、広告、SNS、CRM、OTA運用などを担当する場合があります。
営業やマーケティングは売上への貢献を数字で示しやすいため、異業種での経験を活かしやすい分野でもあります。
ホテル経験がなくても、法人営業、旅行業界、広告、Webマーケティング、ECなどの経験が評価される求人があります。
関連記事：ホテルの営業職とは？仕事内容・種類・働き方を実際の求人から解説
マネージャー・支配人
宿泊業界で高い年収を狙いやすくなるのが、マネージャーや支配人などの管理職です。
ホテリエキャリアでは、宿泊部門責任者で年収540万〜600万円、総支配人で600万〜850万円、600万〜1,000万円といった求人があります。
管理職になると、現場の接客だけではなく、売上・予算管理、人員配置、採用、スタッフ育成、サービス品質、施設運営なども担当します。
「支配人」という役職名だけで給与が決まるわけではありません。
施設規模や客室数、管理人数、売上責任の範囲などを確認することが重要です。
関連記事：ホテル支配人の年収はいくら？業態別・キャリアパス別の相場と年収アップ術を徹底解説
宿泊業界の年収が低いといわれる理由
宿泊業界の給与水準が全産業平均より低くなっている背景には、複数の要因があります。
非正規雇用を含む統計が平均を押し下げている
宿泊施設では、正社員だけでなく、契約社員、パート、アルバイト、派遣スタッフなど幅広い雇用形態の人が働いています。
国税庁の平均給与279万円にも、こうした雇用形態が含まれています。
そのため、ホテル・旅館の正社員求人を探している人が279万円だけを基準にする必要はありません。
自分が希望する雇用形態の求人を直接確認する方が実態をつかみやすいでしょう。
多くのスタッフを必要とする
ホテルや旅館では、フロント、予約、客室清掃、レストラン、調理、設備管理など、多くのスタッフが連携して施設を運営しています。
セルフチェックイン機などの導入は進んでいますが、すべての業務を自動化できるわけではありません。
人件費が施設運営上の大きなコストになることも、給与水準に影響する要素の一つです。
地域によって給与水準が異なる
宿泊施設は、東京や大阪などの都市部だけでなく、温泉地やリゾート地、地方都市にもあります。
同じフロント職でも、勤務地によって給与水準は異なります。
一方、地方やリゾート地のホテルでは、社員寮や社宅、食事補助などを用意していることがあります。
月給だけではなく、家賃や食費まで含めて比較すると、実際に手元に残る金額が逆転することもあるでしょう。
一般スタッフのままでは給与が大きく上がらない場合がある
宿泊業界では、勤続年数だけで大幅に給与が上がるとは限りません。
実際の求人を見ると、一般スタッフと部門責任者、支配人では給与水準に大きな差があります。
年収を上げたい場合は、スタッフ教育、シフト作成、売上管理、予算管理など、より広い仕事を担当できるようになることが重要です。
宿泊業界で年収500万円以上を目指す方法
宿泊業界でも年収500万円以上の求人はあります。
ただし、一般スタッフとして勤務年数を重ねるだけではなく、企業から評価される経験を積む必要があります。
マネジメント経験を積む
年収500万円以上を目指すうえで有効なのが、マネジメント経験です。
スタッフ教育、シフト管理、採用、人事評価、売上管理などを経験すると、マネージャーや部門責任者の求人を検討しやすくなります。
「リーダーをしていた」という肩書だけではなく、何人を管理していたのか、どこまで数字を管理していたのかまで説明できるようにしておきましょう。
売上に関わる仕事を経験する
レベニューマネジメント、法人営業、予約販売、OTA運用、マーケティングなどは、ホテルの売上に直接関わる仕事です。
客室単価、稼働率、RevPAR、予約数、売上などを改善した経験があれば、転職時にも成果を説明しやすくなります。
フロントからキャリアを広げたい場合は、予約管理や販売管理など、現在の仕事に近い業務から経験する方法もあります。
管理職や専門職の求人も比較する
現在の会社で昇給が難しい場合でも、別のホテルでは同じ経験により高い給与が設定されていることがあります。
そのため、転職するかどうかを決める前でも、同じ職種・経験を求める求人を複数確認しておくとよいでしょう。
現在の給与だけを基準にすると、自分の市場価値を低く見積もってしまうことがあります。
実績を数字で整理する
宿泊業界の仕事は「接客」という言葉だけでは仕事内容が伝わりにくいものです。
転職時には、担当した客室数、スタッフ数、売上規模、新人教育人数、口コミ評価、業務改善による時間削減など、できるだけ数字で経験を整理しましょう。
数字が残っていない場合も、「何人のチームをまとめていたか」「どの業務まで任されていたか」を説明できるだけで、経験の伝わり方は変わります。
年収だけで求人を選ばないことも大切
給与は重要ですが、長く働ける職場を探すなら年収だけで判断しないことも大切です。
特に確認したいのが、基本給、賞与、固定残業代、夜勤手当、年間休日、社員寮・住宅手当です。
たとえば同じ年収400万円でも、固定残業代を多く含む求人と、残業代が別途支給される求人では条件が異なります。
また、リゾートホテルでは年収が多少低くても、月1万〜2万円程度の社員寮を利用できる場合があります。都市部で家賃を毎月8万円支払うケースと比べると、自由に使えるお金は多くなる可能性があります。
年収だけでなく、「働いた時間」と「実際に手元に残るお金」の両方を確認しましょう。
関連記事：ホテルの固定残業代は避けるべき？求人票で確認したいポイントを解説
宿泊業界の年収に関するよくある質問
宿泊業界の平均年収はいくらですか？
国税庁の「令和6年分民間給与実態統計調査」では、宿泊業・飲食サービス業の平均給与は279万円です。
一方、厚生労働省job tagでは、ホテル・旅館のフロントなどに対応する職業分類の年収は362.4万円となっています。
統計の対象が異なるため、一つの数字だけを「宿泊業界の平均年収」と考えないことが大切です。
転職を検討する場合は、自分が希望する職種や役職の求人もあわせて確認しましょう。
宿泊業界で年収500万円は目指せますか？
可能です。
ホテリエキャリアでは、一般フロントでも年収500万円を上限とする求人があります。
さらに、宿泊部門責任者で540万〜600万円、料理部門責任者で550万〜700万円、総支配人では600万〜1,000万円といった募集も確認できます。
ただし、高い年収を提示する求人では、マネジメント、売上管理、人材育成などの経験を求められることが多くなります。
宿泊業界で年収1,000万円は目指せますか？
求人としては存在します。
2026年時点のホテリエキャリアでは、総支配人で年収600万〜1,000万円を提示する求人を確認できます。
ただし、宿泊業界全体で一般的な給与水準ではありません。
ホテル全体の運営、売上・利益管理、人材マネジメントなどを担う上位管理職が中心になります。
外資系ホテルは年収が高いですか？
外資系ホテルだから必ず高年収になるとは限りません。
給与はブランドだけでなく、運営会社、職種、役職、担当業務などによって変わります。
外資系・日系という区分よりも、基本給、賞与、インセンティブ、退職金、福利厚生など実際の条件を比較しましょう。
未経験から宿泊業界へ転職すると年収は下がりますか？
一般スタッフとして未経験から転職する場合、前職より年収が下がる可能性はあります。
一方、営業、店長、調理、人事、経理、マーケティングなどの経験を活かせる職種であれば、ホテル未経験でもこれまでの経験を考慮した条件が提示されることがあります。
「ホテル経験がないからゼロから」と考えるのではなく、これまでの経験を宿泊業界のどの仕事に転用できるかを考えることが重要です。
宿泊業界の年収は平均だけでなく実際の求人を見て判断しよう
国税庁の調査では、宿泊業・飲食サービス業の平均給与は279万円です。
一方、厚生労働省job tagではホテル・旅館のフロントなどに対応する職業分類の年収が362.4万円となっており、統計によって数字には差があります。
さらに実際の求人を見ると、一般スタッフで300万〜400万円台、管理職で500万〜600万円台、総支配人では600万〜1,000万円と、職種や役職によって給与の幅は大きく広がります。
そのため、「宿泊業界は年収が低い」と業界全体で判断するより、自分の経験でどの職種・役職を狙えるのかを見ることが大切です。
年収を上げたい場合は、マネジメント、売上管理、レベニューマネジメント、スタッフ育成など、より広い責任を担える経験を増やしていきましょう。
現在の給与が自分の経験に見合っているかわからない場合は、まず自分と近い経験を求めている求人を複数比較してみてください。
ホテリエキャリアでは、ホテル・旅館など宿泊業界の求人を職種別・地域別に掲載しています。現在の年収だけで転職先を決めるのではなく、仕事内容、給与、休日、福利厚生、将来のキャリアまで比較しながら、長く働ける職場を探してみましょう。