残業を退職理由にしてもよい？伝え方と面接例文を解説

2026年8月15日

残業の多さは、退職理由として伝えて問題ありません。ただし、現在の会社に伝える場合と転職先の面接で話す場合では、伝える目的や内容が異なります。

「本音を話して不利にならないか」「忍耐力がないと思われないか」「会社にはどこまで伝えればよいのか」と迷う人も多いのではないでしょうか。

この記事では、現在の会社に伝える場合と転職先の面接で話す場合の違いや、面接回答の組み立て方、具体的な例文を説明します。法律上の基準と自分の負担の考え方、次の職場で確認したい条件についても順に見ていきましょう。

残業の多さは退職理由として伝えてよい

厚生労働省の調査でも、労働時間や休日などの労働条件は、前職を辞める理由の一つとして挙げられています。

面接では、「残業が多かった」と伝えるだけでなく、自分が何に困っていたのかを具体的に説明しましょう。

事実を隠したり、無理に前向きな表現へ変えたりする必要はありません。自分の状況を整理し、事実に沿って伝えましょう。

残業を理由にしたことより、理由と希望のつながりが大切

残業を退職理由にすること自体が、すぐに悪い評価につながるわけではありません。面接では、なぜ辞めたいと思ったのかと、次に希望する働き方につながりがあることが大切です。

たとえば「残業が多く、体調管理が難しかった」と話した後に、「今後は勤務時間には特にこだわらない」と続けると、話が合わなくなってしまいます。

一方で、「残業が多く、翌日の仕事に影響が出ていた」ため、「次は勤務時間の予定が立てやすい職場で働きたい」と伝えれば、退職理由と希望する働き方のつながりがわかりやすくなります。

「残業が嫌だった」だけでは応募先が判断しにくい

「残業が嫌だった」という一言だけでは、応募先はどの程度の状況だったのかを判断できません。前の会社への不満だけで終わる説明や、「残業は一切したくない」という言い方は、誤解される可能性があります。

残業が多かったという事実を、無理に前向きな話へ変える必要はありません。

残業がどのくらい続いていたのか、何時ごろまで働いていたのか、それによって何に困ったのかを具体的に説明すると、応募先にも状況を理解してもらいやすくなります。

「絶対に残業したくない」と伝えるのではなく、「予定が立てにくい残業が続く働き方は避けたい」のように、希望する条件として説明しましょう。

次の職場を選ぶ際は、自分が対応できる残業の範囲と、避けたい働き方を整理しておくと、面接でも説明しやすくなります。

会社に伝える退職理由と面接で話す退職理由は分けて考える

今の会社に伝える退職理由と、転職先の面接で話す退職理由は目的が違います。同じ内容を同じ言葉で伝える必要はありません。

今の会社には、退職する意思や手続きに必要なことを伝えます。一方、面接では、退職した理由と今後どのように働きたいのかを説明します。それぞれの目的に合わせて、伝える内容を考えましょう。

会社には退職する意思と手続きに必要なことを伝える

今の会社には、退職する意思と、手続きに必要なことを伝えれば十分です。会社への詳しい不満や、次に働く会社の情報まで話す必要はありません。

たとえば、詳しい理由を話さない場合は、「一身上の都合により退職したいと考えています」と伝えられます。

残業について伝える場合も、会社や上司への不満を並べるのではなく、「残業が続き、今の働き方を続けることが難しいと考え、退職を決めました」のように、自分の状況を簡潔に伝えるとよいでしょう。

雇用期間の定めがない場合、民法では、退職を申し出てから2週間が過ぎると雇用契約が終了するというルールがあります。

ただし、会社の就業規則には、退職の申し出について独自の決まりが設けられている場合もあるため注意しましょう。

また、雇用期間があらかじめ決められている契約では、退職のルールが異なる場合があります。退職を考えたら、まず自分の雇用契約や会社の就業規則を確認しておきましょう。

会社への伝え方に迷った場合は、まず退職する意思を伝え、その後の手続きについて人事や上司に確認しましょう。

面接では退職した理由と今後の働き方を説明する

会社には退職の意思を伝えることが中心ですが、転職先の面接では、なぜ退職したのかをもう少し具体的に説明します。

会社には「一身上の都合」とだけ伝えていても、面接で同じ言葉だけを使う必要はありません。

残業がどのくらい続いていたのか、何時ごろまで働いていたのか、仕事や生活にどのような影響があったのかを、事実に沿って伝えましょう。

会社への説明と面接での説明では目的が違うため、それぞれに必要な内容を分けて考えましょう。

では、面接ではどのような順番で説明すればよいのか、次に見ていきます。

面接では事実・影響・対応・今後の希望の順に伝える

面接では、残業がどのような状況だったのか、それによって何に困ったのか、改善するために何をしたのか、今後どのように働きたいのか、という順番で伝えるとわかりやすくなります。

残業の時間数だけでなく、何が働き続けるうえで負担になっていたのかまで整理しておきましょう。

残業時間だけでなく何が負担だったのかを整理する

残業時間の長さだけでなく、何が特に負担だったのかを考えてみましょう。残業が何日も続いていたのか、夜遅くまで働くことが多かったのか、十分に休めなかったのかなど、人によって負担に感じることは違います。

同じ残業時間でも、決まった時期に集中していた場合と、いつ残業になるかわからない場合では負担の感じ方が変わります。

十分に休憩や睡眠を取れていたか、業務量に対して人員が足りていたかなども振り返ってみましょう。

心や体に強い不調がある場合は、無理をせず、後ほど紹介する専門の相談先を利用してください。

自分にとって何が一番つらかったのかがわかると、次の職場で避けたい働き方も見つけやすくなります。

改善のために行ったことは事実がある場合だけ加える

残業を減らすために実際に行ったことがあれば、面接で伝えてもよいでしょう。応募先にも、当時の状況を理解してもらいやすくなります。ただし、実際には行っていないことを作って話してはいけません。

たとえば、上司に仕事の量について相談した、仕事の進め方を変えられないか提案した、ほかの人と仕事を分けられないか話し合った、といったことです。

実際に行ったことがあれば、その内容と結果を簡単に伝えましょう。

相談しても状況が変わらなかった場合は、それも事実として伝えて構いません。何もしていなかった場合も、無理に話を作る必要はありません。残業の状況や自分への影響、今後希望する働き方を伝えれば十分です。

面接で詳しく質問されることもあるため、実際に経験したことだけを話しましょう。

次の職場で希望する働き方を具体的に伝える

最後に、次の職場でどのように働きたいのかを具体的に伝えます。「残業が一切ない職場がよい」とだけ伝えるのではなく、自分が無理なく働き続けるために、どのような条件を希望するのかを説明しましょう。

たとえば、「忙しい時期でも勤務時間の予定がわかりやすい職場で働きたい」「担当する仕事がはっきりしている職場で働きたい」などと伝えます。

希望する働き方を具体的に伝えることで、応募先も自社の働き方と合っているかを判断しやすくなるでしょう。

面接で退職理由を話すときは、ここまで説明した内容を4つに分けて整理しておくと伝えやすくなります。次の表を使って、自分の場合に当てはめてみましょう。

【面接で伝える4つの内容】

伝える内容	整理すること
事実	どのくらい残業があったか、何時ごろまで働いていたか
影響	残業によって仕事や生活で何に困っていたか
対応	上司への相談など、実際に行ったこと（ある場合のみ）
希望	次の職場でどのように働きたいか

4つすべてを無理にそろえる必要はありません。特に「対応」は、実際に行ったことがある場合だけ伝えます。経験していないことを加えず、自分に起きたことと今後の希望を整理しておくことが大切です。

残業を退職理由にする面接例文とNG例

ここでは、残業を退職理由として伝えるときの面接例文を、状況別に3つ紹介します。例文をそのまま使うのではなく、自分が実際に経験したことに合わせて内容を変えてください。

長時間の残業が続いていた場合の例文

業務量に対して人手が足りず、長時間の残業が続いていた場合は、残業の状況と自分が行ったこと、今後の希望を順番に伝えます。

例文

前職では、月によって残業が大幅に増える時期があり、業務量に対して人手が足りていないと感じることがありました。上司に相談し、一時的に担当する仕事を調整してもらいましたが、宿泊客が多い時期の状況は変わりませんでした。次の職場では、仕事の量に合った人数で働ける環境で、担当する仕事に集中して取り組みたいと考えています。

例文を使うときは、残業がどのくらい続いていたのか、何時間ほど残業していたのかなどを、自分が実際に経験した内容に変えてください。

上司への相談などをしていない場合は、その部分を無理に加える必要はありません。

シフトや勤務時間が不規則だった場合の例文

早朝や深夜の勤務があり、働く時間が日によって大きく変わっていた場合は、何が負担だったのかを具体的に伝えましょう。

例文

前職はシフト制で早朝や深夜の勤務もあり、勤務時間が日によって大きく変わっていました。早朝や深夜の勤務そのものより、勤務時間の見通しが立ちにくく、生活リズムを整えづらい点に負担を感じていました。次の職場では、シフトがどのように決まるのかを確認したうえで、無理なく続けられる働き方を希望しています。

シフト制の仕事では、働く時間の長さだけでなく、勤務時間が日によって変わることが負担になる場合もあります。

早朝勤務が難しかったのか、深夜勤務が多かったのか、予定を立てにくかったのかなど、自分が負担に感じていたことを具体的に伝えましょう。

サービス残業があった場合の例文

実際に行った時間外労働に対する賃金が支払われていなかった場合は、次のように伝えられます。勤務時間の一部が記録されていなかった場合も、その事実を具体的に説明しましょう。

例文

前職では、実際に働いた時間の一部が勤務記録に反映されていないことがありました。上司にそのことを伝えましたが、勤務時間の記録方法は変わりませんでした。次の職場では、勤務時間をどのように記録するのか、残業した時間がどのように扱われるのかを事前に確認したいと考えています。

面接では、自分が実際に経験したことを具体的に伝えることが大切です。会社の対応が法律に違反していたかどうかを、自分で決めつける必要はありません。

法律上の扱いを確認したい場合は、後ほど紹介する専門の相談先を利用してください。

前の会社への批判や嘘につながる伝え方は避ける

面接では、前の会社への不満だけを話したり、実際には行っていないことを加えたりしないようにしましょう。避けたい伝え方と、どのように直せばよいのかを次の表にまとめました。

【面接で避けたい伝え方と言い換えの例】

避けたい伝え方	伝え方の例
前の会社や上司への批判だけで終わる	実際にあったことと、自分が何に困っていたのかを伝える
「残業は絶対にしたくない」とだけ伝える	どのような働き方を避けたいのかを具体的に伝える
行っていない相談や改善をしたと話す	実際に行ったことだけを伝える
「前の会社は法律に違反していた」と決めつける	実際に働いた時間や勤務時間の記録など、自分が確認できることを伝える

面接では、実際より大げさに話したり、都合の悪いことを隠すために話を作ったりするのは避けましょう。自分が経験したこと、困っていたこと、実際に行ったこと、今後希望する働き方を順番に整理して伝えましょう。

残業を理由に辞めるか迷ったら法律の基準と自分の負担を分けて考える

残業を理由に辞めるか迷ったときは、法律で決められた基準と、自分がどのくらい負担を感じているかを分けて考えましょう。残業時間が法律上の上限内であっても、無理なく働き続けられるとは限りません。

法律で残業時間の上限が決められている

労働基準法では、働く時間は原則として1日8時間、週40時間までと決められています。これは「法定労働時間」と呼ばれるものです。

会社が法定労働時間を超えて時間外労働をさせる場合は、使用者と、事業場の労働者の過半数で組織する労働組合（ない場合は労働者の過半数代表者）との間で36（サブロク）協定を結び、労働基準監督署へ届け出る必要があります。

36協定を結べば、何時間でも残業できるわけではありません。時間外労働の上限は、原則として月45時間、年360時間です。

特別な事情があって原則の上限を超える場合にも、守らなければならない上限があります。主な基準を次の表で確認してみましょう。

【時間外労働の主な上限】

項目	主な上限
原則	月45時間・年360時間
特別な事情がある場合の1年間	年720時間以内
時間外労働と休日労働を合わせた1か月	100時間未満
時間外労働と休日労働を合わせた複数月の平均	月80時間以内
月45時間を超えられる回数	年6か月まで

ただし、仕事の種類などによってルールが異なる場合があります。また、「月45時間以内なら問題ない」「月45時間を超えたら必ず法律違反」と、この数字だけで判断することはできません。

ここで紹介した数字は、法律上の主な基準です。自分が残業を負担に感じているか、仕事を続けられるかを判断するための基準ではありません。

法律の上限以内でも残業がつらい場合はある

残業時間が法律で決められた上限を超えていなくても、働く人にとって大きな負担になることがあります。

たとえば、夜遅くまで働く日が多い、何日も続けて勤務する、十分に休めないといった働き方です。仕事の量や働く人数、通勤にかかる時間、家庭での生活などによっても、負担の大きさは変わります。

そのため、残業時間だけを見て、辞めるかどうかを決める必要はありません。自分が無理なく働き続けられるか、何を特につらいと感じているのかを考えてみましょう。

残業代の未払いや心身の不調がある場合は専門の窓口に相談する

働いた分の残業代が支払われていない、会社の対応が法律に違反している可能性がある、心や体に強い不調が出ているといった場合は、転職活動よりも専門の窓口への相談を優先してください。

残業時間や残業代などの労働条件については、厚生労働省の「労働条件相談ほっとライン」で無料・匿名の相談ができます。

心の健康に不安がある場合は、厚生労働省の「こころの耳」で電話やSNS、メールによる相談ができます。

これらの窓口が、すべての問題について法律違反かどうかを最終的に決めたり、病気の診断をしたりするわけではありません。

どこに相談すればよいかわからない場合も、まず自分に起きていることを伝えて相談してみましょう。

次の職場では同じ問題がないか確認する

残業を理由に退職する場合は、前の職場で困っていたことが、次の職場でも起こらないか確認することが大切です。

たとえば、残業時間やシフトの組み方、働く人数など、自分が負担に感じていたことを確認しましょう。

まずは求人票で確認できる項目を整理します。そのうえで、宿泊業への転職を考えている人がホテル選びで確認しておきたい点も紹介します。

求人票では労働時間や固定残業代を確認する

求人を出す会社は、仕事内容や賃金、労働時間などの条件を示す必要があります。労働契約を締結する際には、始業・終業の時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩時間、休日などの労働条件についても明示されます。

求人票を見るときは、何時から何時まで働くのか、残業があるのか、休日はどのくらいあるのかを確認しましょう。

求人票に「固定残業代」と書かれている場合は、何時間分が含まれているのか、その金額はいくらかを見ることも大切です。固定残業代とは、一定時間分の残業代を、あらかじめ給与に含めて支払う仕組みです。

決められた時間を超えて残業した場合は、超えた分の残業代を追加で支払う必要があります。追加分がどのように支払われるのかも見ておきましょう。

固定残業代があるからといって、必ず残業が多いとは限りません。一方で、固定残業代がない場合でも、残業がないとは限りません。固定残業代の有無だけで判断せず、求人票に書かれている内容を一つずつ見ることが大切です。

求人票だけでは忙しい時期や実際のシフトまでわからないことがある

求人票だけでは、いつ仕事が忙しくなるのか、働く人が足りているのか、実際にどのようなシフトで働くのかまでわからないことがあります。

これは、求人票が信用できないという意味ではありません。求人票だけですべての働き方を伝えることは難しいためです。

気になることがあれば、面接で「忙しい時期には残業がどのくらいありますか」「シフトはどのように決まりますか」などと質問して確認しましょう。

宿泊業を選ぶ場合は実際の働く時間を求人ごとに比べる

宿泊業では、ホテルや担当する仕事によって働く時間が変わります。早朝や深夜の勤務、夜勤がある場合もあれば、勤務の途中に長い休憩が入る「中抜け」が発生することもあるでしょう。

また、宿泊客が多い時期や働く部署によって、残業時間やシフトが変わることもあります。応募する前に、自分がどの時間帯に働くことになるのかを確認しておきましょう。

「ホテルは残業が多い」「宿泊業は必ず働く時間が不規則になる」と決めつけることはできません。ホテルや担当する仕事によって働き方は異なるため、求人ごとに比べることが大切です。

前の職場で困っていたことをもとに、次の職場で何を確認すればよいのかを整理してみましょう。

【退職理由から考える次の職場の確認ポイント】

前の職場で困っていたこと	次の職場で確認すること
長時間の残業が続いていた	残業がどのくらいあるか、働く人数、固定残業代に含まれる時間数
働く時間が日によって大きく変わった	シフトの決め方、早朝・深夜勤務や夜勤の有無
十分に休めなかった	休日の日数、勤務と勤務の間の時間、中抜けの有無
働いた時間の一部が記録されていなかった	働いた時間を記録する方法、残業時間を記録・申請する方法