調理師免許の取り方は2つ！受験資格・費用・申請までの流れを解説

調理師免許の取り方は、養成施設を卒業する方法と試験に合格する方法の2つです。

どちらを選ぶかによって、必要な期間も費用も大きく変わってきます。

注意したいのは、受験資格となる実務経験に細かな条件がある点です。

本記事では、調理師免許の取り方や受験資格、試験の内容、費用、申請の流れを解説します。

自分に合ったルートを選び、無理のない取得計画を立てるために役立ててください。

調理師免許とはどのような資格か

調理師免許は、調理師法にもとづいて都道府県知事が与える国家資格です。調理や衛生に関する知識と技術を備えていることを、公的に示す免許といえます。免許が成立するのは、都道府県が備える調理師名簿に登録された時点です。

調理の仕事そのものは、免許がなくても行えます。調理師免許は名称独占の資格にあたり、免許のない人が調理師と名乗ることは認められていません。飲食店の求人では、歓迎条件として挙げられることもあります。

免許に有効期限は定められておらず、更新の手続きも必要ありません。ただし氏名や本籍地の都道府県名など、登録事項に変更があれば訂正を申請します。届け出の期限は、変更から30日以内です。

飲食店や給食施設など、法令で定められた施設で調理業務に従事する調理師には、届出の義務もあります。根拠は調理師法第5条の2で、2年ごとに就業地の都道府県知事へ届け出る決まりです。免許取得後に必要な手続きとして覚えておきましょう。

参考：調理師関係｜厚生労働省

調理師免許の取り方は2つのルートに分かれる

調理師免許の取り方は、大きく2つのルートに分かれます。都道府県知事が指定する調理師養成施設を卒業する方法と、実務経験を経て試験に合格する方法です。どちらを選んでも、交付される免許に違いはありません。

養成施設ルートでは、調理師試験を受ける必要がありません。卒業後の流れは、住所地の都道府県知事への申請だけです。実習を含めて体系的に学べる点も、この方法の持ち味といえるでしょう。

一方の実務経験ルートは、働きながら取得を目指せる方法です。飲食店や給食施設などで2年以上の経験を積み、調理師試験を受けます。養成施設の学費がかからない代わりに、受験資格を満たすまでの時間は長くなりがちです。

比較項目	養成施設ルート	実務経験ルート
必要な期間	1年以上（学校の種類によって変わる）	2年以上の実務経験に試験の準備期間が加わる
費用の中心	入学金と授業料、実習費や教材費	受験手数料と免許の申請手数料
調理師試験	受験する必要はない	受験して合格する必要がある
学び方	実習を含む体系的なカリキュラム	勤務先での実務と独学の組み合わせ
向いている方	短期間でまとめて学びたい方	働きながら取得を目指したい方

費用を抑えたい方には実務経験ルート、短期間で学びたい方には養成施設ルートが向いています。年齢や生活状況によって、選びやすい方法は異なります。

なお、どちらのルートでも最後は都道府県への免許申請が欠かせません。合格や卒業だけでは免許を手にできない点に注意しましょう。ここからは、それぞれの取り方を順に解説します。

参考：調理師法｜厚生労働省

調理師免許の取り方①調理師養成施設を卒業する

調理師養成施設を卒業する方法は、試験を受けずに免許を取得できるルートです。入学条件や在学期間は、学校の種類によって異なります。

• 養成施設に入学できる学歴の条件
• 修業年限は1年以上で学校の種類によって変わる
• 学費と在学中に身につく内容

学校を選ぶ前に、それぞれの前提を押さえておきましょう。

養成施設に入学できる学歴の条件

養成施設に入学するには、中学校卒業者など、高等学校の入学資格を有することが原則。学歴の要件を定めているのは調理師法です。

高等学校の調理科へ進む場合は、中学卒業後にそのまま入学します。専門学校や短期大学の課程では、高等学校の卒業を求める例が一般的です。

学力の認定については、厚生労働省が都道府県あてに通知を出しています。海外の学校を出た方など、判断に迷うときは入学予定の学校へ確かめてみてください。

なお、養成施設として認められるのは都道府県知事が指定した学校に限られます。調理を学べる学校であっても、指定がなければ免許にはつながりません。

修業年限は1年以上で学校の種類によって変わる

修業年限は1年以上と定められており、学校の種類で在学の期間が変わります。最短で1年のコースを置く調理師専門学校も少なくありません。

高等学校の調理科では、卒業までに3年かかります。その代わり、高校の卒業と免許の取得を同時に目指せる点が魅力です。

短期大学や大学の課程では、栄養学や食品学も併せて学べます。主な学校の種類と期間は次のとおりです。

学校の種類	修業年限の目安	学び方の特徴
調理師専門学校	1年から2年	最短1年のコースを置く学校もあり、夜間部を設ける例も見られる
高等学校の調理科	3年	高校の卒業と免許の取得を同時に目指せる
短期大学・大学	2年から4年	指定を受けた課程で、栄養学や食品学も併せて学べる

学べる内容と働き始めたい時期を踏まえて選びましょう。学校ごとにカリキュラムは異なるため、資料請求やオープンキャンパスで確かめておきたいところです。

学費と在学中に身につく内容

学費は学校の種類によって幅があり、まとまった費用がかかる点は押さえておきたいところです。入学金や授業料のほかに、実習費や教材費が必要になる場合もあります。

奨学金や教育ローンを扱う学校に通えば、学費の負担を軽くできるはずです。夜間部を置き、働きながら通える課程を用意している学校も見られます。

在学中の中心となるのは、包丁の扱いや加熱の技術を学ぶ調理実習です。日本料理や西洋料理、中国料理といった分野に触れられる学校も少なくありません。

衛生管理や栄養、食文化の知識も、授業のなかで体系的に学びます。現場に出てから学び直す手間が省ける点は、養成施設ルートの利点といえるでしょう。

調理師免許の取り方②実務経験を積んで調理師試験に合格する

実務経験を積んで調理師試験に合格する方法は、働きながら免許を目指せるルートです。受験資格を満たすには、対象となる施設で2年以上調理業務に従事する必要があります。パートやアルバイト等の場合は、勤務日数や勤務時間にも原則となる基準があります。

• 受験資格として求められる実務経験は2年以上
• パート・アルバイトは原則として週4日以上かつ1日6時間以上の勤務が必要
• 実務経験として認められる施設と認められない業務
• 調理業務従事証明書は勤務先に発行を依頼する

条件を取り違えると受験できないため、ひとつずつ確かめておきましょう。

受験資格として求められる実務経験は2年以上

調理師試験を受けるには、2年以上の調理業務の経験が求められます。学歴は、原則として中学校卒業以上など、高等学校の入学資格を有することが前提です。期間は勤務先ごとに分かれていても差し支えありません。

たとえば1年勤めた飲食店を辞め、別の店で1年働いた場合も通算できます。複数の勤務先を合わせて2年に届けば、受験資格を満たす扱いです。

ただし、同じ期間に2か所で働いていても二重には数えません。重なる期間は、いずれか一方の勤務として計算します。

注意したいのは、経験を積んだ時期の扱いが受験地によって異なる場合がある点です。願書を出す前に、受験予定地の試験要項を確かめておきましょう。

パート・アルバイトは原則として週4日以上かつ1日6時間以上

パートやアルバイト等の勤務を実務経験として扱う場合は、勤務日数と勤務時間にも基準があります。厚生労働省の通知では、原則として週4日以上かつ1日6時間以上の勤務が必要とされています。

パートやアルバイト等でこの基準を下回る場合は、原則として実務経験に認められません。ただし受験地によっては、異なる基準を設けている場合もあります。

継続的に調理業務へ従事していることも、判断材料になります。繁忙期だけの短期勤務では、認められない場合があるでしょう。

都道府県によって運用に幅があるため、迷ったときは保健所へ相談してみてください。勤務状況に応じた扱いを確認できます。

参考：調理師試験の受験資格に係る調理業務従事の認定について｜厚生労働省

実務経験として認められる施設と認められない業務

実務経験として認められるのは、調理師法施行規則に挙げられた施設での調理業務に限られます。対象は飲食店営業、魚介類販売業、そうざい製造業、複合型そうざい製造業、給食施設です。

給食施設で問われるのは、提供する食数の条件です。対象は、1回20食以上または1日50食以上を継続して提供する施設に限られます。

ホテルや旅館のレストラン、料亭も飲食店に含まれます。主な区分と具体例は次のとおりです。

施設の区分	具体例	実務経験としての扱い
飲食店	ホテルや旅館のレストラン、料亭、食堂	調理業務であれば認められる
魚介類販売業	鮮魚店など（販売のみを除く）	実際に調理業務へ従事している場合が対象になる
そうざい製造業・複合型そうざい製造業	弁当店やそうざい店、スーパーの製造部門	調理業務であれば認められる
給食施設	学校や病院、寮などの調理場	食数の条件を満たす施設が対象になる
対象から外れる業務	接客のみの担当、既製品の温めと盛り付け	調理業務として扱われない場合がある

接客や配膳だけを担当していた期間は、調理業務として扱われません。パンや菓子の製造も、対象から外れる場合があります。

判断に迷う業務があれば、勤務先ではなく都道府県の窓口へ確かめましょう。

関連記事：調理師免許に必要な実務経験とは？2年以上の条件・対象となる仕事・ホテル勤務について解説

調理業務従事証明書は勤務先に発行を依頼する

受験の申し込みには、原則として調理業務従事証明書の提出が必要です。ただし、再受験など一定の条件を満たす場合は、省略できることもあります。証明書は、受験地が指定する勤務先の施設長や法人代表者などに作成を依頼し、受験地または試験実施機関が指定する様式を使用します。

勤務先が複数にわたる場合は、それぞれの店舗や施設で証明書をそろえる必要があります。注意したいのは、すでに閉店した勤務先の証明が必要になる場合です。

勤務先から発行を断られたり、連絡が取れなかったりすることもあります。証明書を取得できない場合でも、事情によっては別の方法で実務経験を確認できるため、受験地の担当窓口や試験実施機関へ早めに相談しましょう。願書の受付期間は短いため、余裕をもって準備を進めることが大切です。

関連記事：調理業務従事証明書とは？もらい方・実務経験の条件・書いてもらえない場合の確認先を解説

調理師試験の内容と合格の基準

調理師試験は、都道府県が原則として年1回実施する筆記試験です。出題の範囲は全国でおおむね共通する一方、実施の方法や合否の基準には地域差があります。

• 出題は6科目で問題数は60問以上
• 願書の配布時期と受験手数料
• 合格基準と合格率の目安

試験の全体像をつかめば、学習の計画も立てやすくなるはずです。

出題は6科目で問題数は60問以上

調理師試験は筆記のみで、実技試験は行われません。国の試験基準では、6科目で60問以上と定めています。

衛生や栄養の知識も問われ、調理の技術だけが対象ではありません。食文化まで範囲に入ります。

科目の構成は次のとおりです。

• 公衆衛生学
• 食品学
• 栄養学
• 食品衛生学
• 調理理論
• 食文化概論

出題数は科目によって差があり、偏りなく学ぶ姿勢が求められます。市販のテキストでも対策できる範囲です。

国の通知では、出題形式は四肢択一の客観式とされています。具体的な問題数や合否判定の方法は、受験地の試験案内でも確認しておきましょう。

願書の配布時期と受験手数料

願書の配布と受付の時期は、都道府県によって差があります。試験の実施時期も、全国で一定ではありません。

長野県の令和8年度試験は、9月16日の実施と公表されました。願書の受付は、同年7月7日から9日までの3日間に限られています。

受験手数料は都道府県によって異なります。長野県の令和8年度試験では7,000円と案内されました。

住所地とは別の都道府県でも受験できます。日程が重ならなければ、複数の県での受験も可能です。

合格基準と合格率の目安

合否の基準は受験地によって異なり、総得点の6割程度を目安とする例が多く見られます。科目ごとの判定方法にも違いがある点に注意しましょう。

得点源をつくるより、苦手な科目をなくす学び方が向いています。全科目に均等な時間を割り当てるとよいでしょう。

合格率は都道府県によって差があります。沖縄県の令和8年度試験では、受験者407名のうち139名が合格しました。合格率は34.2パーセントです。

試験の実施方法や問題の作成主体は、受験地によって異なります。指定試験機関へ試験事務を委ねている都道府県も少なくありません。

関連記事：調理師免許の難易度は？合格率・勉強時間・独学で取得できるかを解説

免許の申請から交付までの手続き

試験の合格や養成施設の卒業だけでは、調理師を名乗れません。免許の交付を受けるには、住所地の都道府県へ申請する手続きが残っています。

• 申請先は住所地の都道府県知事
• 申請に必要な書類と手数料
• 交付までにかかる期間

手続きの流れを確かめて、取りこぼしを防ぎましょう。

申請先は住所地の都道府県知事

免許の申請先は、住民票のある都道府県知事です。窓口は保健所や県庁の担当課に置かれています。試験を受けた県ではなく、住所地で申請する点に注意しましょう。

東京都内では、住民票のある区や市を管轄する保健所が窓口です。都外に住んでいる方は、現在の住所地の道府県へ申請します。

郵送やオンライン申請への対応は自治体によって異なるため、窓口へ行くのが難しい場合は事前に申請方法を確認しましょう。

申請の期限そのものは設けられていません。ただ、合格や卒業の証明書を紛失すると再発行の手間がかかります。早めに済ませておくほうが確実です。

申請に必要な書類と手数料

申請に必要なのは、免許申請書と本人確認のための書類です。養成施設の卒業者と試験の合格者では、添付する証明書が変わります。

令和7年4月からは、医師の診断書の提出が不要になりました。調理師法施行規則の改正にともない、提出書類が見直されています。

一般に必要とされる書類は次のとおりです。

• 調理師免許申請書
• 本籍地を記載した住民票の写し、または戸籍謄本・戸籍抄本
• 養成施設の卒業証明書と履修証明書（養成施設の卒業者）
• 調理師試験の合格証書または合格通知書（試験の合格者）

手数料は都道府県ごとに定められています。新潟県では6,000円、愛知県では5,700円と案内されています。

収入証紙のほか、キャッシュレス決済に対応する自治体も見られます。納付の方法は申請先で確かめてください。

交付までにかかる期間

免許証が手元に届くまでの期間は自治体によって異なりますが、新潟県ではおおむね1か月が目安とされています。

申請が集中する時期は、さらに日数がかかる場合もあります。就職や転職の予定がある方は、逆算して申請しておきたいところです。

調理師免許は、名簿に登録された時点で成立します。合格や卒業を示す書類だけでは、免許の証明になりません。就職先へ早く証明を出したい場合は、登録済証明書を交付する自治体もあります。

免許証を受け取ったら、記載事項に誤りがないかを確かめます。氏名や本籍地の表記に誤りがあれば、早めに窓口へ申し出てください。

参考：調理師免許申請手続き（新規申請）｜新潟県

ホテル・旅館で働きながら調理師免許を取る4つの方法

ホテルや旅館の調理場も、調理師免許に必要な実務経験を積める職場の1つです。宴会や朝食の提供を通して、幅広い調理に携われる点も見逃せません。

1. 実務経験として認められる調理場を選ぶ
2. パート・アルバイトなら週4日以上のシフトを組める職場を探す
3. 宴会調理と会席料理で調理の幅を広げる
4. 資格取得を支援する制度がある施設を確認する

職場選びの段階から、取得までの道のりを見据えておきましょう。

① 実務経験として認められる調理場を選ぶ

実務経験として認められるには、実際に調理業務へ従事している必要があります。ホテルや旅館のレストラン、宴会場の調理場が該当します。

同じ施設でも、配膳や客室の担当では実務経験になりません。求人へ応募する段階で、担当する業務を確かめておきましょう。

調理補助として採用された場合でも、実際の業務内容によっては実務経験として認められることがあります。下処理や仕込みを含め、どの業務が対象になるかは受験地の担当窓口や試験実施機関へ確認しましょう。

面接時に、調理師免許の取得を目指していることを伝えておくのもよいでしょう。証明書の発行を頼みやすくなるはずです。

② パート・アルバイトなら週4日以上のシフトを組める職場を探す

パートやアルバイト等として実務経験を積む場合は、原則として週4日以上かつ1日6時間以上勤務できる職場を選びます。

宿泊施設の調理場では、朝食と夕食に合わせた中抜けのシフトが一般的です。勤務時間の数え方は、応募の段階で確かめておきましょう。

寮のある職場なら、通勤の負担を抑えて勤務日数を確保しやすくなります。繁忙期と閑散期で勤務の量が変わる施設も少なくありません。

2年という期間を安定して働き続けられるかどうかも、職場選びの物差しになります。勤務体制や人員配置も確認し、2年間続けやすい職場かどうかを見極めましょう。

③ 宴会調理と会席料理で調理の幅を広げる

ホテルや旅館の調理場では、一度に多くの料理を調理する技術を身につけられる場合があります。宴会の調理では、段取りと時間の読みも問われます。

旅館の会席料理に携われば、日本料理の基本を学べます。季節の食材や器の扱いに触れられる点も、現場ならではの学びです。

洋食や中華の部門がある施設では、複数の分野の調理を経験できることもあります。試験の調理理論と重なる知識も、日々の仕事のなかで自然と身につきます。

現場で覚えたことは、そのまま試験勉強の土台になります。用語をテキストと結びつけて覚えると、理解も深まりやすくなるでしょう。

④ 資格取得を支援する制度がある施設を確認する

施設によっては、資格の取得を後押しする制度を設けています。受験費用の補助や、勉強時間に配慮したシフト調整などがあります。

免許を取得した従業員に、資格手当を支給する職場も見られます。金額や条件は施設ごとに異なるため、求人票や面接で確かめましょう。

過去に調理師試験を受けた従業員がいれば、施設側も調理業務従事証明書の作成に慣れている可能性があります。

長く働き続けられる職場かどうかも、あわせて確かめておきましょう。免許を取得した後のキャリアにもつながります。

関連記事：調理師免許が必要な仕事

調理師免許の取り方に関するよくある質問

調理師免許の取り方をめぐっては、費用や期間についての疑問がよく寄せられます。学び方や働き方によって、答えが変わる質問も少なくありません。

よくある5つの質問をまとめます。

調理師免許は独学でも取得できますか

受験資格を満たしていれば、独学での合格を目指せます。試験は筆記のみで、実技の対策は必要ありません。

市販のテキストや過去問題を使った学習が中心になります。合格への近道は、苦手な科目をつくらない進め方です。

高校生のうちに調理師免許を取ることはできますか

調理科を置く高等学校に進めば、卒業と同時に免許を申請できます。進学先が都道府県知事の指定を受けているかどうかは、必ず確かめてください。

全日制高校の在学期間中に行った勤務は、原則として実務経験に算入されません。定時制・通信制課程については認められるため、該当する方は受験地の案内を確認してください。現実的なのは、卒業後に働きながら目指す道です。

アルバイトやパートの勤務でも実務経験として認められますか

雇用形態にかかわらず、勤務実態が条件を満たせば認められます。原則は週4日以上かつ1日6時間以上の勤務です。

反復して継続的に調理業務へ携わっていることも求められます。短期の勤務は、実務経験として認められない場合があります。

調理師免許の取得にかかる費用はどのくらいですか

実務経験ルートでは、受験手数料と免許の申請手数料が中心になります。金額は受験地と住所地の都道府県によって異なるため、それぞれの最新情報を確認しましょう。

養成施設ルートでは、入学金や授業料がかかります。学校の種類によって差が大きいため、資料で確かめておきましょう。

働きながら最短で取得するとどのくらいかかりますか

実務経験の2年を満たし、その年の試験に合格する流れが最短です。多くの地域では年1回の実施となるため、受験予定地の日程を早めに確かめておきましょう。

実務経験が2年に達する時期と願書の受付時期によって、取得までの期間は変わります。2年を満たした直後の試験に申し込めない場合は、次年度まで待つこともあります。願書の受付期間は短いため、早めの準備が欠かせません。

調理師免許の取り方について解説しました

調理師免許の取り方は、養成施設を卒業する方法と試験に合格する方法の2つです。どちらを選んでも、交付される免許は変わりません。

養成施設ルートは試験を受けずに済み、実習を通して体系的に学べます。実務経験ルートは、働きながら費用を抑えて目指せる方法です。

実務経験ルートでは、対象となる施設で2年以上調理業務に従事する必要があります。パートやアルバイト等の場合は、原則として勤務日数や勤務時間にも基準があります。ホテルや旅館の調理場は、条件を満たしながら技術を磨ける職場です。

最後は住所地の都道府県へ申請し、免許の交付を受けて手続きが完了します。自分の生活に合ったルートを選び、無理のない計画で進めていきましょう。